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部品ひとつの値段が機体全体の0.01%に満たないのに、置き換えるには設計をやり直さねばならない。この釣り合わなさが、値上げにも新規参入にも強い盾になっている。

接続端子や軸受けといった部品を、顧客の設計段階から一緒に作り込み、機体や装置の図面に自社の型番を書き込ませる。いったん載れば量産が二十年続くこともあり、そのあとの補修の需要まで長く残る。

機体の減産や防衛予算の削減が来ると、部品側は少し遅れて細る。2019年から三十社を超える買い集めで今の形になっているため、借入の重さと、散らばった事業所を束ねる手間がついて回る。

46の事業単位に判断を任せ、本社は共通の指標と報奨で束ねる分権型。稼いだ資金は株主への還元より買収と設計投資に回り、議決権のほぼ全ては上場前からの投資ファンドが握る。

売上の大半は航空と防衛の生産量に連なり、そこに医療機器や半導体の検査装置の需要が乗る。設計に採り込まれた品目の数がそのまま将来の売上になるため、新しい採用を取り続けられるかが効いてくる。