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装置を納めた先で同じ会社がパイロットを育て続けるため、一度入り込むと訓練拠点ごと顧客を抱え込める。ヘルスケア事業を手放して空の安全という一本の軸に絞り込んだ判断も、近年の輪郭をはっきりさせた。

本物そっくりの飛行シミュレーターを航空会社や軍に売るだけでなく、世界40カ国超の拠点でパイロットや乗員を訓練する役務からも継続的に収入を得る。2026年3月期の売上構成はCivil Aviationが56%、Defense & Securityが44%だった。

感染症の流行や燃料高で航空需要が落ち込むと、訓練拠点の稼働が真っ先に鈍る。防衛側は予算執行の遅れや仕様変更で採算がぶれやすく、民間の落ち込みを必ず埋めてくれるわけではない。

Boeingの公認トレーニングプロバイダー契約やEmbraerとの合弁拡大など、提携を積み重ねて訓練網を広げる進め方が目立つ。事業ポートフォリオの入れ替えにも動き、稼ぐ場所を絞り込む判断は速い。

航空会社の新規採用ペースと各国の防衛予算の執行が、シミュレーター受注と訓練の稼働率を左右する。2024年にヘルスケア事業を売却して航空一本に絞った分、航空需要の振れをまともに受ける体質になった。