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株主総利回りをS&P/TSXの銀行株指数と並べて開示し、勝ったか負けたかを自分の資料に書く。2025年度末の中核的自己資本比率は13.3%で、監督当局が求める11.5%を大きく上回っている。

個人と法人から預金を集めて貸し出す利ざやが土台にあり、そこへ資産運用と市場業務の手数料が乗る。カナダ国内の厚い顧客基盤が収益の下地になっている。

景気が崩れると貸し倒れが増え、住宅価格の調整は住宅ローン事業に直接効く。金利が急に下がる局面では、預金と貸出の利ざやも薄くなる。

資本の厚みを優先しつつ、掲げた目標への進捗を毎年開示する規律型の運営で、配当性向は目標の範囲に収めている。

金利の水準と北米の景気が、利ざやと貸出の伸びを決める。自ら掲げた調整後EPS成長率7〜10%、ROE 15%以上、配当性向40〜50%という数字を、景気の一巡を通して守れるかが問われ続ける。