DCBO

用途を「学ぶ」の一点に絞り、社員研修から顧客・取引先教育までを同じ基盤で扱う。2023年に買収したEdugo.AIの技術で、学習の道筋を一人ひとりに合わせて組み替える機能を持たせた。

学習管理システム(LMS)を1〜3年の固定契約で貸し出し、受講する人数と使う機能の数に応じて課金する。2025年度は売上高$242.7Mの94%が継続課金の契約から出ており、途中解約もできない設計になっている。

景気が悪化すると企業は研修費から先に削るため、更新のたびに解約と規模縮小の波を受ける。新規顧客を取るには営業と広告の費用がかかり続け、業務ソフトの大手が同じ機能を標準搭載すれば居場所が狭くなる。

2023年末には$100Mを一度に投じる自社株買いを実施し、買収と株主還元を並行して回している。2024年9月にAlessio Artuffo氏がCEOに就いた後も、AI関連の技術を外から取り込む路線は続いている。

導入企業が契約を更新し続けるか、そして一社あたりの利用料を引き上げられるかで伸びが決まる。売上の74%が北米に集中しているため、北米企業の研修予算の増減がそのまま効く。