オフィス家具で全米有数の規模を持ち、複数のブランドと販売経路でそろえる強みに、住宅向けの暖炉という需要のきっかけの異なる事業を併せ持つ構成が最大の強み。一方の不振を他で和らげられる。半世紀を超える連続増配という米国でも稀な実績を持ち、地味だが安定して稼ぐ家具と暖炉の老舗の立ち位置にいる。
二つの柱で稼ぐ。一つは、企業のオフィス向けの机や椅子、収納といった家具で、全米でも有数の規模を持ち、複数のブランドと販売経路でそろえる。もう一つが、住宅向けの暖炉やストーブで、こちらは新築や改装の住宅需要に連動する。買収で家具の陣容を広げてきた。オフィス家具と暖炉という、需要のきっかけの異なる二本立てで稼ぐ構造になっている。
在宅勤務が定着すれば、オフィス家具の需要が長期で細る。住宅向けの暖炉は、金利の上昇で新築や改装が冷えれば落ちる。大型買収の統合がもたつけば、見込んだ相乗効果が出ない。原材料費や関税の上昇は採算を圧迫する。同業のオフィス家具大手との競争も価格を圧迫する。
半世紀を超える連続増配を守ることを軸に、オフィス家具と暖炉の二つの事業を回す経営。買収で家具の陣容を広げ、相乗効果を引き出す。出社の回復という追い風を取り込みつつ、住宅向けの暖炉で需要の波を和らげる方針が特徴になっている。
オフィス家具の需要と、住宅市場、買収の統合に依存する。出社の回復でオフィス家具の需要が戻るか、住宅の新築や改装で暖炉の需要が保たれるか、買収した同業のオフィス家具事業をうまく束ねられるか、そして半世紀を超える連続増配を続けられる収益を保てるかが、業績を左右する大きな前提になる。
バランスシート (要約)
資産 $4.9B のうち、借金などの負債を引いて株主のものと言えるのは $1.8B（38%）。
借金と支払い余力のバランスが良く、黒字も安定
- 現金・現金同等物$209M
- 他の流動資産$1.2B
- 固定資産$3.5B
- 流動負債$1.1B
- 長期借入金$1.3B
- 短期借入金$16M
この判定で見た指標: 流動比率・自己資本比率・D/E。
収益性 (TTM)
- 売上高
- $2.8B
- 売上成長率
- 12.4%
- 粗利率
- 41.4%
- 営業利益率
- 4.4%
- 純利益率
- 1.9%
- ROE
- 3.0%
- ROIC
- 3.2%
キャッシュフロー (TTM)
- 営業CF
- $276M
- フリーCF
- $209M
- 営業CFマージン
- 9.7%
- 現金燃焼
- なし（CFは流入）
配当
- 配当総額（年間）
- $63M
- 配当性向
- 116.4%
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