HPP
Hudson Pacific Properties一般的なオフィス専業の不動産会社と違い、テック企業向けオフィスと映像制作向けスタジオという、性格の異なる二種類の不動産を西海岸に集中して持つ。景気の波が来るタイミングがずれる二種類のテナントを抱えている。
主な収入源はオフィスビルの賃料で、保有するおよそ1,390万平方フィートのオフィスにテック・メディア系のテナントを集めている。あわせて45棟のサウンドステージを含む170万平方フィートの撮影スタジオを持ち、映像制作会社に貸すほか、照明や機材の貸し出しでも収入を得る。
在宅勤務が定着した都市ではオフィスの空室が埋まりにくく、賃料の下落が続く。映像制作は配信会社の投資判断ひとつで急に細ることがあり、スタジオの稼働率が読みにくい。借入コストが重い局面では、物件の評価額そのものが下がる影響も受けやすい。
オフィスとスタジオの稼働維持を最優先に、空いた区画への誘致や借入の管理に力を入れる、逆風下でも資産を維持する姿勢の経営を続けている。
主要都市の空室率と賃料水準、そして映像制作の活発さに業績が結びつく。テック企業がオフィスを縮小するかどうかと、配信会社などがどれだけ番組制作にお金をかけるかという、性質の異なる二つの需要を同時に見る必要がある。
この会社をどう読むか
Hudson Pacific Properties の借り手は、西海岸のテック企業と、映画やドラマを撮る制作会社という顔ぶれだ。オフィス専業の不動産会社に見えて、45棟のサウンドステージを含む撮影スタジオという異質な資産を併せ持つ。
面積で見れば約1,390万平方フィートのオフィスが本体で、スタジオは170万平方フィートにすぎない。それでも動く理由の違う二つの需要を抱えるため、在宅勤務の定着でオフィスに逆風が続くいま、この撮影拠点が支えになるかが読みどころになる。
バランスシート (要約)
資産 $7.3B のうち、借金などの負債を引いて株主のものと言えるのは $3B（41%）。
おおむね健全。同業の平均並みの水準
- 現金・現金同等物$138M
この判定で見た指標: 自己資本比率。在庫や売掛を持たない賃貸業のため流動比率は判定に使わず、借入の重さは同業の D/E の中央値と比べています。
収益性 (TTM)
- 売上高
- $831M
- 売上成長率
- −1.3%
- 粗利率
- 48.5%
- 営業利益率
- —
- 純利益率
- —
- ROE
- —
- ROIC
- —
キャッシュフロー (TTM)
- 営業CF
- $121M
- フリーCF
- —
- 営業CFマージン
- 14.6%
- 現金燃焼
- 判定不能
配当
- 配当総額（年間）
- $351K
- 配当性向
- —
HPP の掲示板
ログイン状態を確認しています…
読み込み中…