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将来を語る水素銘柄から、日々ボンベを運ぶ生活インフラの会社へ、2年足らずで中身を入れ替えた例はほとんどない。アイルランド籍のまま米国に上場し、稼ぎは中東、次の投資先は南アフリカという地理のちぐはぐさも際立つ。

収益の大半は、2024年末に傘下へ入れた米国籍の持ち株会社と、その51%子会社であるドバイのガス配送業者から出ている。住宅や商業施設へ月2万本を超えるLPG(プロパンガス)のボンベを届け、あわせて月50万リットル超のバルク供給も担う。

本体の水素事業は2024年11月にポルトガルの子会社が破産を申請し、資産の売却も2025年12月に終わった。買収した持ち株会社は転換社債の返済で不履行の状態にあり、資本不足は水素時代から途切れていない。

傷んだ事業は素早く手放し、買収で別の収益源に乗り換えるやり方を繰り返している。南アフリカの合弁では、出資先への貸付に10%の利息と回収の順位を細かく決めるなど、契約で守りを固める癖がある。

稼ぎの土台がドバイ周辺のガス配送に寄っているため、湾岸の物流と燃料の調達が止まらないことが前提になる。2026年2月に激しくなったイランをめぐる紛争では、地元の主要港が直接被害を受けている。