KLTR

一般向けの動画の場ではなく、企業や学校が研修や授業に使う、業務向けの動画の仕組みに絞った点が最大の特徴。だれでも見られる動画の場とは、狙う相手が違う。企業向けの動画の仕組みを売る会社の立ち位置にいる。

動画の仕組みの利用料が事業の柱。企業が社内の研修や、ネット越しの催し、客への発信に動画を使ったり、学校が授業を動画で配ったりするための仕組みを提供する。動画をためて、流し、視聴の様子を測る一連の機能を、月ごとの利用料で貸す。教育の機関向けと、企業向けの双方に売る。使う組織が増え、扱う動画の量が増えるほど、利用料が積み上がる仕組みで、長く使い続けてもらうことが収入の鍵になっている。

動画の仕組みは競合がひしめき、巨大なネットの会社も同じ機能を提供する弱点を抱える。価格を抑える圧力が強い。景気が冷えれば、企業は研修や催しの費用を絞る。教育の予算も削られやすい。開発の費用がかさみ、赤字が続く。少数の大口の組織に売上が偏れば、その解約の痛手が大きい。新しい客を取り込めなければ、利用料の積み上げが鈍る。技術の移り変わりにも対応が要る。