KRP

1,300ほどの操業会社が、28州・13万本を超える井戸でそれぞれの判断で掘り進めた結果が、そのまま取り分として集まってくる。一本の井戸や一社の都合に賭けずに済むほど、権利が薄く広く散らばっている。

土地の下の鉱物の権利と、他社の採掘権に上乗せされた権利を持ち、そこで産出された石油・天然ガスの売上から費用を負担しない取り分を受け取る。掘削費も操業費も、井戸を埋め戻す費用も引き受けない立場にいる。

価格が下がれば権利料も、石油会社が新しい井戸を掘る意欲も同時に細る。既存の井戸は産出量が年々落ちていくため、権利を買い増す手を止めれば収入は静かにしぼむ。

入ってきた現金の大半を出資者への分配に回し、その原資を保つために新しい鉱区の権利を買い足していく。法人課税を選んだパートナーシップで、掘削の判断そのものには関わらず、権利の目利きと取得に力点を置く。

原油と天然ガスの価格、そして権利を持つ土地で他社が掘削を続けるかどうかで収入が決まる。2025年の売上は6割強が石油で、価格の振れは薄まらずそのまま届く。