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液晶テレビ事業を自ら売却して撤退した点が、いまも液晶で量を競う中国勢との最大の違いだ。薄く曲げられる有機ELを軸に、スマホ・車載・IT機器といった付加価値の高い分野へ製品構成を絞り込む転換を、実際の事業売却という形で先に済ませている。

テレビやスマホ、車載機器向けの画面パネルを設計・製造し、電機メーカーや自動車メーカーに卸す。中国勢と値下げ競争が続いたテレビ用液晶は2025年4月に中国子会社を売って撤退し、いまは有機ELが売上の61%を占める。

パネル業界は世界的な増産で供給過剰と値崩れが起きやすく、稼働率が落ちても工場の固定費はすぐには下がらない。有機ELへの生産転換には巨額の設備投資が続き、需要の波が業績を大きく揺らす構造は液晶時代から変わっていない。

採算の厳しい事業は抱え続けず、売却して構造ごと作り替える判断を近年下してきた。空いた資源は有機ELの生産能力と、車載向けなど高付加価値分野の開拓に振り向けている。

有機ELパネルの需要と、テレビ・スマホ・自動車それぞれの機器市場の売れ行きが収益を決める。ウォン安が進むと海外から買う原材料の費用がかさむため、生産コストの管理も利幅を分ける。