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既存の原子炉にそのまま使える、より安全で効率のよい金属系の燃料を開発している点が、すでに稼働中の燃料を供給する同業他社との違いになる。国立研究所の試験炉という公的な検証の場を使えることも強みだ。

燃料を売って稼ぐ段階にはまだ届いておらず、収入はほとんどない。開発費は市場で少しずつ新株を売り出す方法でまかない、2025年は約1,260万株を出して$176Mを手にした。米エネルギー省傘下のアイダホ国立研究所と契約を結び、試験炉での照射試験を2025年11月に始めるところまで来ている。

収入が乏しいまま何年も開発を続ける構造なので、資金調達が滞れば計画そのものが止まる。追加株式の発行を重ねるたびに、既存株主の持ち分は薄まっていく。原子力の安全審査は年単位の時間がかかり、想定より長引く可能性も常にある。

経営陣の報酬は、試験炉への試料挿入といった開発の節目の達成に結びつけられている。最高経営責任者のセス・グレイが社長と会長も兼ね、市場からの資金調達と国立研究所での試験を並行して進めている。

試験炉での燃料試験が計画どおり進むかと、株式市場で追加の資金を調達し続けられるかに開発の存続がかかる。研究所との契約は両者どちらからでも短い予告期間で解除できる取り決めになっている。