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親会社が自前の輸送設備を切り出して作った会社である点が、独立系の中流事業者とは成り立ちから違う。株ではなく持分証券という形態も、税務上の扱いが普通株と異なる独自の性格を持つ。

親会社マラソン・ペトロリアムなどの原油や天然ガスを、集めて処理し、パイプラインで運ぶ設備を米国内に広く持つ。収入は運んだ量に応じた料金と、最低数量の取り決めに基づく支払いから入る。

親会社の事業が傾いたり運ぶ量を減らしたりすれば、それを補う手立ては乏しい。株ではなく持分ユニットのため、個人退職勘定などの非課税口座で持つと課税所得が生じ、通常の株にはない申告の手間がかかる。

親会社マラソン・ペトロリアムとの取引を土台に、ノースウィンド・ミッドストリームやBANGLのような買収で設備網を広げる方針を続ける。得た利益の多くを出資者への分配に回し、手厚い還元を重視する運営だ。

収入の大きな部分を親会社マラソン・ペトロリアムとの契約に頼っており、その原油処理量や財務状況がそのまま業績に跳ね返る。買収した設備を計画どおり稼働に乗せられるかと、天然ガスや天然ガス液の産出が活発かどうかも、分配の原資を左右する。