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照明も家電も手放して医療に絞り込んだ、総合電機出身としては珍しい会社。配当を株式で受け取るか現金で受け取るかを株主が選べる。

画像診断や治療に使う機器、患者の容体を遠隔で見守る機器、家庭用の歯みがきやひげそりといった個人向け健康機器を、病院と家庭の双方に売る。機器本体の販売に加えて、保守やソフトウェアの更新といった繰り返しの収入も積み上がる。

睡眠時無呼吸用の呼吸器を大量回収した過去があり、いまも米国の同意命令のもとで品質の立て直しを続けている。同種の不具合が別の製品群で再発すれば、回収費用と信用の毀損が同時に来る。

CEOのロイ・ヤコブスは品質を最優先課題に掲げ、社内にBlue Heart Dayという安全啓発の日を新設して現場の意識づけを進める。配当は1株0.85ユーロで据え置く方針を示した。

各国の病院が設備投資の予算をどれだけ確保するか、そして規制当局の承認と査察を無事に通過できるかに左右される。米食品医薬品局は2025年初めに世界9拠点を査察し、うち3拠点での指摘が同年9月の警告状につながった。