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看護師不足という構造的な追い風を最大の柱に据えつつ、性質の異なる3部門を併せ持つ形が同業と違う。エンジニアリング部門は人を送るだけでなく、設計や施工管理そのものを請け負う形も持っている。

2026年1月期の売上は、看護師など医療人材の派遣が51.4%、発電所やプラント、航空宇宙向けの設計技術者が37.7%を占める。残る10.9%はライフサイエンス向けの業務システムやデータ関連のサービス。北米と欧州の約27拠点から人を送り、働いた時間や請け負った案件に応じた料金を得る。

3部門とも景気や業界特有の波を受けやすく、企業が外部人材への支出を絞れば真っ先に響く。必要な技能を持つ人の取り合いが激しくなれば、賃金の上昇が利幅を削る。大口顧客や特定地域への偏りがあれば、その不振が業績に直結する。

医療人材に重心を置きつつ、3部門で需要の波を補い合う組み立てを続けてきた。学校向けの遠隔療育やテレメディシンなど、技術で人手不足を埋める新しいサービスの開発にも力を入れている。

病院と学校で看護師や医療専門職の不足が続くかどうかで、売上の半分は決まる。エンジニアリング部門は発電所などのインフラ案件の受注量、ライフサイエンス部門は企業のシステム投資の波にそれぞれ連動する。