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環境対応型の新造船を20隻発注し、うち12隻はすでに引き渡された。2隻はメタノールでも走る二元燃料のカムサーマックス型で、2026年10-12月期と2027年1-3月期に届く。

保有するばら積み船を資源や穀物の取引会社へ貸し出し、期間で貸す契約と一航海ごとの契約を組み合わせて運賃を得る。運ぶ荷のうち石炭は乾貨物の主要品目で、その輸送需要の減退を会社は重いリスクとして挙げる。

石炭の海上輸送が細れば運賃も船の価値も下がり、船を担保にした借り入れの条件まで傷むと自社が説明している。国際海事機関が世界燃料基準の採択を2026年へ1年先送りしたため、投資判断の前提も定まらない。

2023年11月にESGを扱う取締役会の委員会を設け、独立取締役が委員長を務める。既存船には超低摩擦塗料やダクトを施し、2025年から2030年はバイオ燃料で炭素の負担を相殺する構えだ。

石炭の海上輸送量と、それを引っ張ってきた中国とインドの需要動向に強く依存する。環境規制に合わせた新造船の建造や既存船の改修が計画どおり進むかにも懸かる。