事業は安定寄りだが財務に注意点が残る、どの型にも寄り切らない中間型
荷物を運ぶ一般の海運会社と違い、沖合の作業現場そのものを支える船に絞り込んでいる。同じ船隊を石油・ガスの掘削現場にも洋上風力の建設現場にも振り向けられるため、片方の需要が細ってももう片方で埋め合わせが利く。
2025年末時点で44隻の支援船を持ち、すべて自社で所有している。沖合の設備へ物資と作業員を運ぶ船、生産や貯蔵の現場での作業を支える船、洋上風力の設置や撤去を助ける船を用途に応じて貸し出し、傭船料を得る。中東ではサウジアラムコ向けに船を出す45%出資の合弁が最大級の顧客になっている。
船は買うのも維持するのも重く、需要が細っても係留や整備の費用は止まらない。事故が起きれば人命や環境への被害に加え、安全記録を重んじる顧客からの信頼も失う。中東のように情勢の不安定な海域に船が集まっているぶん、地域の紛争がそのまま運航の停止につながりかねない。
船隊を需要のある海域へ機動的に振り向け、稼働率を保つことに経営の力点を置いている。船齢の上がった船を売って現金に換え、その資金を新しい支援船の建造に回す入れ替えを続けている。
原油と天然ガスの価格が沖合の掘削をどれだけ活発にするか、そして持っている船をどれだけ高い稼働率で貸し出せるかで、業績はほぼ決まる。洋上風力向けの仕事は各国の政策次第で増えも減りもし、米国の政策転換はすでに読みにくさの一因になっている。
資産 $661M のうち、借金などの負債を引いて株主のものと言えるのは $264M(40%)。
本業は黒字だが、設備投資が大きく手元の現金は流出している段階
無配
配当を出さず、稼いだお金を成長のための投資や借入の返済に充てる段階です。利益を会社の中で再投資して価値を伸ばすことを優先しています。
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