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一種類に絞らず、オフィスや店舗に加え、戸建ての見本住宅という独特の不動産まで持つ点が特徴。一つの用途に絞る不動産投資信託とは、成り立ちが違う。多様な不動産を持つ小型の不動産投資信託の立ち位置にいる。

不動産の賃貸が事業の柱。米国で、オフィスや、店舗、産業の施設に加え、戸建ての見本住宅といった、性格の異なる多様な不動産を保有し、貸し出して賃料を得る不動産投資信託として運営する。とりわけ、住宅の分譲地で買い手に見せるための見本住宅を、開発業者に貸す独特の事業を持つ。受け取った賃料の多くを、配当として投資家に還元する。多様な不動産からの賃料が収入の源だ。さまざまな不動産を持ち、貸して稼ぐ形になっている。

性格の異なる多様な不動産を抱え、的が絞りにくい弱点を抱える。とりわけオフィスは、在宅勤務の広がりで空室や、賃料の下落に苦しみやすい。見本住宅の事業は、住宅市況の冷え込みに左右される。不動産投資信託は、借入に頼る分、金利の上昇が利払いを膨らませ、不動産の価値も押し下げる。規模が小さく、保有する物件の数も限られ、一部の物件の不調が業績に響きやすい。利益の多くを配当に回すため、手元の資金の余裕も乏しい。利益が入居率と賃料に左右される。

配当を出しつつ、入居率の維持と、賃料、物件の入れ替えに重きを置く経営。多様な不動産の賃貸と、見本住宅の事業を進める。不動産の賃貸が、運営の中核になっている。

入居率と、賃料、そして金利に依存する。保有する不動産の入居率を高く保てるか、賃料を確保できるか、金利の動きが不動産の価値や借入の負担をどう左右するかが、行方を左右する大きな前提になる。