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通学や、子ども向けではなく、働く大人がネットで資格や技能を学べる講座に的を絞る点が特徴。子ども向けの塾とは、狙う層が違う。中国の社会人向けネット教育の会社の立ち位置にいる。

社会人向けネット教育が事業の柱。中国で、働きながら学ぶ大人に向けて、ネットで学べる講座を提供する。資格の取得や、学位の支援、職業の技能、趣味や教養といった、幅広い分野の講座をそろえる。講座は、録画した動画や、生の配信、教材を通じて届ける。受講者が払う授業料が収入の源だ。通学の難しい社会人の学び直しの需要をとらえ、ネットの講座で稼ぐ形になっている。

中国の教育は、当局の規制が厳しく、たびたび大きく変わる弱点を抱える。学習や、塾、宣伝をめぐる規制が強まれば、事業が制約を受ける。受講者を集めるための宣伝に多額を費やす必要があり、その費用が利益を圧迫する。景気が冷え込めば、学び直しの出費は削られやすい。ネットの教育には、ほかの会社や、無料で学べる手段との競争も激しい。中国の会社ゆえ、米国での上場をめぐる規制の余波も受ける。受講者の途中の解約や、苦情も収入を揺さぶる。利益が受講者数と授業料に左右される。

配当を出さず、受講者数の維持と、授業料、規制への対応に重きを置く経営。ネットの講座の提供と、受講者の獲得を進める。社会人向けネット教育が、運営の中核になっている。

受講者数と、授業料、そして規制に依存する。ネットの講座で学ぶ受講者を増やせるか、授業料の水準を保てるか、中国の教育や、宣伝、勧誘をめぐる規制のなかで事業を続けられるかが、行方を左右する大きな前提になる。