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機体を自社で作らず、どのメーカーの無人機にも積める作りにしている点が同業と違う。2023年から途切れずウクライナで使われ、10万回を超える任務のデータが開発側に戻ってくる循環を持つ。

無人機に載せる自律制御ソフトTrident OSを、機体1台ごとの使用許諾料として売る形を取る。1台あたりの料金は変わらないまま、追加で提供する費用はほぼゼロで済むため、採用される台数が増えるほど利幅が広がる設計だ。

戦況が落ち着けば、実戦で試された性能という売り文句ごと需要が細る。2023年5月設立の若い会社が2026年3月に上場したばかりで、赤字を抱えたまま期待だけが先に膨らみやすい局面にある。

前線の部隊が求めた機能を数日で作って現場へ返す速さで開発を回す。空の機体だけでなく地上車両や水上艇へ対象を広げ、2026年には数千機を同時に動かすことを目標に掲げている。

2024年と2025年の売上は、ウクライナのSmart Machinery Solutions1社でほぼ全部を占めた。実行済みの契約$16.3Mと覚書$16.8Mを合わせた$33.1Mを、今後2年で実際の売上に変えられるかが当面の関門になる。