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開発段階で止まったまま資金を燃やす新興の創薬会社が多いなか、この会社はすでに承認されて市場に出ている薬を持っている。狙う病気もマラリアという的の絞られた感染症で、大手が本気で取りに来る領域ではない。

収入の柱は2019年終わりから市場に出ているマラリア予防薬アラコダで、有効成分はタフェノキンだ。米国政府向けの供給契約も持ち、米国外の販売権はシドニーに置く97%出資の子会社が管理している。

マラリア予防薬は需要の場所も時期も限られ、売上が一気に伸びる形をしていない。2024年8月に1対12、2025年2月に1対5、2026年1月に1対4と、短い期間に三度の併合を重ねた事実が資金繰りの厳しさを映す。開発品はどれも臨床で失敗する確率と隣り合わせだ。

手を広げる買収はせず、アラコダの販路と、タフェノキンを使う派生薬の開発に資源を寄せてきた。度重なる併合が示す通り、経営の時間は資金繰りと上場の維持にも大きく割かれている。

アラコダがどれだけ処方されるかで売上のほぼ全部が決まる。開発中の品目もタフェノキンの派生か、セルゴシビルとオーストラリア産クリの抽出物という、手持ちの素材の延長線上にある。