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学校の科目ではなく、職業の資格や検定の試験の対策に的を絞り、ネットで提供する点が特徴。子ども向けの塾とは、狙う相手が違う。中国の資格試験の対策教育の会社の立ち位置にいる。

資格試験の対策教育が事業の柱。中国で、職業の資格や、各種の検定の試験に向けた対策を、ネットを通じて提供する。あわせて、教育のための技術の仕組みを開発し、運営する役務も手がける。受験者が、試験に受かるための講座や、教材を購入する。近年は、文章を作り出す人工知能を取り入れ、学習の支援に役立てようとする。受講料や、技術の役務が収入の源だ。中国の資格への需要をとらえ、ネットの対策教育で稼ぐ形になっている。

中国の教育は、政府の規制が厳しく、たびたび変わる弱点を抱える。資格や、検定の制度が変われば、対策の需要も揺らぐ。ネットの教育には、ほかの会社や、無料で学べる手段との競争も激しい。受講者を集める宣伝に費用がかかり、景気が冷えれば教育の出費も削られる。人工知能を掲げる流れに乗るが、本当に学習の成果や、収入に結びつくかは見通せない。中国の会社ゆえ、米国での上場をめぐる規制の余波も受ける。規模が小さく、株式の希薄化の懸念もある。利益が受講者数と規制に左右される。

配当を出さず、受講者数の維持と、規制への対応、技術の活用に重きを置く経営。資格試験の対策の提供と、教育の技術の役務を進める。資格試験の対策教育が、運営の中核になっている。

受講者数と、規制、そして技術の活用に依存する。資格試験の対策の受講者を増やせるか、中国の教育や、資格をめぐる規制のなかで事業を続けられるか、人工知能などの技術を学習に生かせるかが、行方を左右する大きな前提になる。