WATT

置くだけの充電パッドとは狙いが違い、機器に触れずに電力を届ける方式を追ってきた。2026年1月時点で300件を超える特許を保有し、その厚みが技術の裏づけになっている。

送信機と、機器側に組み込む受信用の集積回路、それを束ねるソフトを機器メーカーへ供給する。ただし実売はまだ細く、特許と製品ラインを積み上げる段階にある。

電波で送れる電力には限りがあり、電池や有線という慣れた方法を置き換えるのは容易ではない。採用が広がるまで開発費だけが先に出ていくため、資金は増資に頼らざるを得ない。

開発費を給電技術の確立と特許の積み増しへ集中させ、製品化は数年に一段ずつ進めてきた。2025年のe-Senseとe-Compassで、単体の部品から一続きの仕組みへ売り方を組み替えている。

機器メーカーがこの給電方式を実際の製品に採用するかどうかが、すべての出発点になる。小売の電子棚札や物流の追跡タグ、冷蔵輸送の監視といった用途がどこまで広がるかにも握られている。