WTI

大手が撤退した成熟油田を買い取り、自社操業比率を高く保ったまま生産を延命させる手法に特化している点が、非操業権益中心の同業との違いになる。

メキシコ湾の連邦・州水域に持つ49の油田・ガス田から原油と天然ガスを汲み上げて売る。稼働する井戸の86.7%を自社で操業しており、他社が操業する非操業権益に頼る同業より現場のコントロールが利く。2025年は天然ガス価格の上昇が追い風になり、原油価格の下落を一部相殺した。

モバイル湾の油田群だけで2025年の生産量の36%、売上の20%を占めており、この地域で圧縮機の不具合など操業トラブルが起きると業績への影響が大きい。海洋設備は台風や事故のリスクを常に抱え、老朽井戸の閉鎖・原状回復には多額の費用がかかる。連邦の保証金要求や保険会社との担保交渉も、資金繰りの重荷になり得る。

2025年1月に$350Mの高利回り社債を発行して旧債務を借り換え、返済の山を先へ動かした。2026年に入って1株$0.01というごく小さな配当を宣言しており、長く止めていた株主還元に足先だけ戻した形になる。

稼ぎは原油と天然ガスの相場に直結する。2025年の原油の実現価格は1バレル$64.09と、前年の$75.28から下がった。一方で天然ガスは1Mcf$3.90へ上がり、落ち込みの一部を埋めている。生産量のかなりの割合をモバイル湾の油田群に頼っており、この一角の設備トラブルが業績全体に響く。