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広大な森林という、簡単には増やせない実物資産を保有する点が最大の強み。木は伐っても再び育つ再生可能資源で、長期で価値を生み続ける。住宅需要の回復局面で木材価格の上昇を取り込め、土地の活用でも収益を得られる、実物資産ならではの立ち位置にいる。

米国に保有する広大な森林から木を伐り出して売る木材販売と、製材した建材の販売が収益の柱。これに、保有する土地の一部を売却・活用する収入が加わる。木材という再生可能な実物資産を、不動産投資信託の形で保有し、住宅建設などの需要に応えて稼ぐ構造になっている。

住宅ローン金利の上昇や景気後退で新築住宅が減ると、木材の需要と価格が落ちる。木材は市況商品で価格の振れが大きく、業績も振れやすい。山火事や病虫害による森林の被害、製材所の稼働低下も、収益の重しになりうる。