景気敏感な事業で、配当も出す会社
採掘から精製、化学品まで一つの会社で一貫して手がける規模と、意思決定を四半期でなく数十年単位に据える社風が、他の資源会社とは時間の感覚から違う。
世界各地で原油や天然ガスを掘り出し、精製してガソリンなどの燃料に、あるいは化学品に変えて売る。掘削の収入が主体だが、精製や化学の事業が原油相場の下落局面でいくらか業績を支える緩衝材になる。
収入の土台である原油の相場は自社では動かせず、下落すれば利益が一気にしぼむ。開発した油田はすぐに止められないため需要が落ちても生産を絞りにくく、脱炭素の流れは長い目で見た需要そのものへの逆風になる。
巨額の開発計画を数十年かけて回収する前提で投資を重ね、社員が長く勤め上げる体制を保ちながら、配当と財務の規律を崩さない。
業績を決めるのは原油と天然ガスの相場水準、そして計画どおり掘り出せるかという産出量の二つ。油田は開発の決定から生産まで十年単位かかるため、いまの投資判断が効いてくるのはずっと先だ。
資産 $449B のうち、借金などの負債を引いて株主のものと言えるのは $259.4B（58%）。
おおむね健全。一部の指標に改善余地
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