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一般の事務所や住宅ではなく、医療の施設に的を絞り、借り手が費用の多くを負う契約で長く貸す点が特徴。幅広い不動産を持つ投資信託とは、的が違う。医療の施設を貸す不動産投資信託の立ち位置にいる。

医療の施設の賃貸が事業の柱。診療所や、医療の施設を買い取って持ち、医療の集団や、地域や全国の医療の事業者に長く貸し、賃料を得る不動産投資信託だ。とりわけ、借り手が建物にかかる費用の多くを負う形の契約を中心に据える。近ごろは、高齢者の住まいや、特定の医療の分野へ的を広げようとしている。賃料が収入の源だ。集めた資金で医療の施設を増やし、賃料を稼ぐ形になっている。

不動産投資信託は、金利の上昇に弱い性質を抱える。金利が上がれば、借入の費用が増え、新たな施設の買い取りも難しくなる。医療の事業者の経営が傾けば、賃料の取りはぐれや、空きが生じる。施設の種類や、借り手が偏れば、その不振が重くのしかかる。近ごろ社名を変え、事業の的を広げたばかりで、その転換がうまくいく保証はない。規模が小さく、買い増しの資金を増資や借入に頼る分、株式の希薄化や負債の重みもある。利益が賃料と金利に左右される。

利益の多くを賃料から配当に回しつつ、医療の施設の買い増しと、借り手の管理、新しい分野への展開に重きを置く経営。医療の施設の取得と、賃貸を進める。医療の施設の賃貸が、運営の中核になっている。

賃料と、借り手の信用、そして金利に依存する。医療の施設を着実に増やせるか、借り手が安定して賃料を払い続けるか、金利の重みに耐えて買い増しを続けられるかが、行方を左右する大きな前提になる。