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実験設備に対応した研究施設という、普通の不動産会社が扱いにくい専門分野に特化した点が最大の強み。創薬の集まる一等地に施設を集中させ、製薬・バイオ業界との深い関係を築いてきた。高い専門性ゆえ競合が限られ、長期の創薬需要を取り込める。研究施設の分野で先行する地位を持つ立ち位置にいる。

製薬会社やバイオ企業が研究に使う、実験室を備えた専門的な施設(ラボ)を所有し、貸し出す賃料が収益の柱。普通のオフィスとは違い、実験設備に対応した特殊な建物が必要で、家賃も高い。ボストンやサンフランシスコなど、創薬の企業や大学が集まる地域に施設を集中させる。研究施設という専門不動産を貸して稼ぐ構造になっている。

バイオ企業の資金調達環境が悪化し研究投資が冷えると、施設の需要が鈍り空室が増える。研究施設の建設が相次ぐと、供給過剰で賃料が下がる。金利の上昇は、不動産投資信託の借入負担を重くし、株価の重しにもなる。テナントであるバイオ企業の経営難や、開発の専門施設ゆえの転用の難しさも、収益の重しになりうる。

不動産投資信託として利益の多くを配当で還元しつつ、創薬の集まる地域での研究施設の開発・取得と、入居率や賃料の維持に力を入れる経営。専門性の高い研究施設に特化し、創薬業界との関係を生かして優良なテナントを確保しながら、長期の創薬需要を取り込んで稼ぐ方針が特徴。

研究施設の入居率と、賃料、製薬・バイオ業界の研究投資に依存する。製薬やバイオ企業が研究を拡大し施設を借りるか、入居率を高く保てるか、賃料を着実に上げられるか、そしてバイオ企業の資金調達環境が良好かが、業績を左右する大きな前提になる。創薬業界の活況が収益の土台になる。