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既存の半導体の製造の工程に、後から組み込める独自の材料の技術という主張が最大の特徴。これを持つ独立した会社は、ほかにない。半導体の次の世代への移行の中で、選ばれれば大きな価値を生むという、選択肢としての価値を持つ。一般の半導体の会社とは異なる、後から組み込める材料の技術を許諾する、商業化前の超小型の会社の立ち位置にいる。

半導体の基板に、原子レベルの酸素を含む薄い膜を挿入して、トランジスタの特性を改善する独自の材料の技術を開発し、許諾するのが事業の柱。既存の半導体の製造の工程に、後から組み込める「差し込む」形を取り、しきい値の電圧の制御や、漏れる電流の削減、動作の速度の向上を実現すると主張する。主な相手は半導体の製造の大手で、まだ売上はほぼなく、技術の検証の収入が中心。許諾の契約の締結と、商業の量産が本番になる。許諾の収入で、いずれ稼ぐ構造を描く。

主な製造の大手との商業の契約の成立が、遅れたり失敗する弱点を抱える。技術によるトランジスタの性能の優位が、検証されないこともある。半導体のトランジスタの構造の進化が進めば、この技術の差別化が消える恐れもある。特許を巡る訴訟もありうる。長く赤字が続き、株価が一定の水準を割れば、上場の維持の基準を満たせなくなる。