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資産を売って借金を返しながら、その隣の鉱区を株式交換で買い増すという、縮小と拡大を同時に進める組み替えのさなかにある。単純な増産路線ではなく、資産の中身を入れ替えて身を軽くする動きがいまの性格そのものだ。

稼ぎの源はテキサス州ワード郡を中心にした鉱区からの原油と天然ガスの生産。2026年2月には別の地区の資産を$60.1Mで売って埋蔵量の約1割を手放し、翌3月には既存鉱区に隣接する7,090エーカーを全株式交換で買い戻した。

提携先と組んだ硫化水素の処理施設は稼働までこじれ、肩代わりした$18.5Mは2024年末に全額を評価損として落とした。施設は2025年8月に処理を止め、2026年1月には利用契約そのものを打ち切っている。2025年5月にはニューヨーク証券取引所アメリカン市場から上場基準の未達通知も受けた。

2026年3月には機関投資家向けに$15Mの第三者割当増資も実施しており、資金繰りは自己資金だけでなく資産売却と増資を組み合わせてつないでいる。

原油・天然ガス価格に加えて、いまは借入枠の残りがほぼゼロという事情が大きい。資産売却で得た資金の大半はすでに借入の返済に回しており、掘削を続けられるかは資産の切り売りと増資のタイミング次第になっている。