景気敏感な事業で、配当も出す会社
掘削を支える伝統的な油田事業と、データセンターや発電向けの電力機械を一つの会社で併せ持つ。片方が沈んでももう片方で補える幅は、同業の専業会社にはない。
掘削用のドリルビットや坑井仕上げなど油田向けの機器とサービスが一方、天然ガスを冷やして運ぶ大型設備やタービン・圧縮機がもう一方の稼ぎ口になる。2025年はデータセンター向けだけで$1Bを受注した。
原油の相場が長く沈めば、掘削を支える事業の需要はまず縮む。天然ガスの大型設備は建設の波が一巡すると受注が細り、データセンター向けの電力需要も想定ほどの投資が続かなければ当てが外れる。
既存の掘削事業の採算改善と、天然ガスの大型設備・データセンター向け受注の拡大という二正面に投資を振り向ける。二酸化炭素の回収や水素など事業化に時間のかかる技術にも、資金を割き続けている。
石油会社の掘削投資の水準と、天然ガスを冷やして運ぶ設備の建設需要、そしてデータセンター向け受注の伸びが稼ぎの量を決める。2025年は研究開発に$600Mを投じ、特許を1,400件超取得しており、技術の更新が止まれば受注も細る。
資産 $40.9B のうち、借金などの負債を引いて株主のものと言えるのは $18.8B（46%）。
おおむね健全。一部の指標に改善余地
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