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画面単体ではなく、音響機器や理科教材まで束ねて教室ひとそろいを一社で納入できる点が、単品売りの機材メーカーとの違いになる。40年近い開発の蓄積を背景に、すでに校内にある設備との接続のしやすさを売り込んでいる。

タッチ操作できる大型ディスプレイやLED表示、教室用の音響機器、3Dプリンターなどの理科教材を作り、自社の授業支援ソフトとセットにして学校に売る。1,000を超える販売代理店を通じて、70カ国以上、150万室を超える教室に納めてきた。

学校の設備投資が細ると、真っ先に削られやすいのが黒板やスピーカーのような周辺機材になる。同種の電子黒板を作る大手や、安価な汎用ディスプレイとの価格競争も利幅を圧迫する。

広げすぎた製品の系列を絞り込み、感染症対策で膨らんだ特需の反動を、1,000社の代理店網を手放さずに渡り切ることへ資金を向けている。株主への還元より、まず黒字への復帰が先にある。

学校が機材の入れ替えにどれだけ予算を割けるかと、代理店網が新規契約を取ってこられるかの二つで、その年の売上がほぼ決まってしまう。自治体や学区の予算は年度ごとに振れやすく、単価の大きい電子黒板ほど購入が先送りされやすい。