まだ赤字先行で、将来に賭ける会社
専門医でなくても五分ほどで脳波を測れる、頭に巻く使い捨ての電極と携帯型の装置という独自の使いやすさが最大の強み。人工知能が、けいれんを伴わない発作をその場で判断する。救急の現場で「脳波を測るまでの時間」を短くするという切実な需要に直接応える。従来の脳波の装置の大手とは異なる、救急に特化した簡易な脳波計の立ち位置にいる。
救急や集中治療の現場で使う、携帯型の脳波計を開発・販売するのが事業の柱。従来の脳波の検査は専門医と手間が要ったが、この会社の機器は、頭に巻く使い捨ての電極と小型の装置で、専門医でなくても五分ほどで脳波を測れる。さらに、人工知能が、けいれんを伴わない発作の有無をその場で判断する。本体に加え、使い捨ての電極と、人工知能の解析の月額のサービスで稼ぐ構造になっている。
従来の脳波の装置の大手が、現場向けの簡易な機器に参入すれば、価格と性能の競争が激しくなる弱点を抱える。脳波の検査への保険の支払いが制限されれば、採算が悪化する。人工知能の発作の検知の精度に、大規模な試験で問題が出れば信頼が揺らぐ。装着できる脳波の新興など、別の技術との差別化も問われる。商業化の途上で赤字が続く。
配当を出さず、上場で得た資金を、救急や集中治療の現場での販売の拡大と、人工知能の発作の検知の精度の向上に集中投下する経営。共同創業者が率いる。配当より事業の拡張を優先し、本体と使い捨ての電極、人工知能の月額のサービスを組み合わせた商業化の立ち上げを進める方針が特徴になっている。
救急医療の需要と、保険の支払い、機器の採用に依存する。救急や集中治療の現場で脳波の検査の需要が伸びるか、検査への保険の支払いが採算を支えるか、病院がこの機器を採用して広がるか、そして人工知能の発作の検知の精度を高められるかが、業績を左右する大きな前提になる。
資産 $196M のうち、借金などの負債を引いて株主のものと言えるのは $155M(79%)。
本業は赤字で現金を減らしている段階。手元現金は約1年未満分
無配
配当を出さず、稼いだお金を成長のための投資や借入の返済に充てる段階です。利益を会社の中で再投資して価値を伸ばすことを優先しています。
読み込み中…