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電力とガス、通信、水道という複数の基盤を、設計から建設、保守まで一括で請け負える幅広さが最大の特徴。電力中心や通信中心の大手とは異なり、複数の基盤を扱う中堅の機動力を持つ。上場直後の新興として、米国のインフラ投資の波に身軽に乗れる。複数のインフラを横断する建設の請負の立ち位置にいる。

電力やガス、通信、水道といった社会の基盤の事業者に向けて、設計から建設、保守までを請け負うのが事業の柱。電力網の拡張や更新、ガスの配管の保守、光ファイバーの通信網の敷設、水道の整備といった工事を、電力会社や通信会社、自治体との契約で手がける。米国でインフラへの大型の公共投資が続く流れに乗ることを狙う。上場して間もない新興になる。請け負った工事で稼ぐ構造になっている。

米国のインフラへの公共投資が、政権の方針の変更で縮小すれば、発注の前提が崩れる弱点を抱える。規模で勝るインフラ建設の大手との価格の競争、とりわけ大型の契約の争奪で後れを取る恐れがある。建設の作業員や運転手の不足は、稼働を落とす。鋼材や銅の値上がりも費用を圧迫する。上場して間もないため、増資で持ち分が薄まる恐れもある。

配当を出さず、上場で得た資金を、新しい契約の獲得と、同業の小規模な買収に充てる成長投資型の経営。米国のインフラ投資の波を直接取り込むことを狙う。配当より、事業の拡張と買収による相乗効果を優先しつつ、複数の基盤を扱う幅広さで案件を取り込む方針が特徴になっている。

インフラ投資と、人材、競合に依存する。米国のインフラへの大型の公共投資が続いて発注が生まれるか、人工知能のデータセンター向けの電力網の拡張の需要が伸びるか、不足しがちな建設の作業員や運転手を確保できるか、そして規模で勝るインフラ建設の大手との競争に耐えられるかが、業績を左右する大きな前提になる。