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自らは採掘も運営もせず、巨大な石油の大手が運営する油田の純益の分け前を、米国の複数の州に分散して受け取り、毎月そのまま配るという受け身の仕組みが最大の特徴。事業を営む会社とは性格が違う。油田の純益の分け前を受け取るだけの小さな信託の立ち位置にいる。

油田やガス田の純益の分け前を受け取るだけの、受け身の信託だ。米国南部や中部の州にある、多数の生産中の鉱区について、純益の分け前を受け取る権利を持つ。実際の採掘や運営は、傘下に巨大な石油の大手を持つ会社がすべて担う。信託自身は何も運営せず、運営の会社から入る純益の分け前を、管理する受託の会社が毎月そのまま投資家へ配る。新しい掘削はほとんどなく、既存の鉱区の産出は年々減っていく。これらの純益の分け前で稼ぐ構造になっている。

石油やガスの相場が急落すると、純益の分け前が減り、毎月の配当が一気に細る弱点を抱える。既存の鉱区の産出は、新しい掘削がほとんどないため、年々自然に減っていく。運営の会社が費用を増やしたり、鉱区を売却したりすれば、配当の源が揺らぐ。信託には終わりの時期が定められ、それが近づくほど価値が目減りする。自らは何も手を打てない受け身の立場だ。

信託の仕組みのため、配当は決められた規則で毎月配られ、運営は巨大な石油の大手に全面的に頼る、受け身の運営。管理する受託の会社が、投資家への毎月の分配を優先する。新しい開発や経営の判断は運営の会社の側にあり、信託は介入しない。受け身の分配が、運営の中核になっている。

石油やガスの相場と、運営の会社の生産、産出の減りに依存する。原油や天然ガスの相場が高く保たれるか、運営する大手が生産と費用を保つか、既存の鉱区の産出の自然な減りがどれだけ早いか、そして運営の会社が鉱区を売らずに保つかが、業績を左右する大きな前提になる。