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アジアの調理済み食品という本業を持ちながら、ビットコインを会社の中心の資産として大量に持つ、二つの顔を併せ持つ点が最大の特徴。食品だけの会社とは、抱える資産が違う。アジアの食品とビットコインを持つ会社の立ち位置にいる。

アジア食品の販売とビットコインの保有が事業の柱。中国や香港、アメリカで、すぐ温めて食べられる調理済みの食品や、料理の素、調味料を、自社のブランドで売る。料理のレシピを発信する事業から育った、食品の会社だ。これが本業の収入を生む。あわせて、近年は、余った資金や調達した資金でビットコインを買い集め、会社の中心の資産として大量に保有する戦略をとる。食品という地に足のついた事業と、ビットコインの値上がりへの賭けという、二つの顔を併せ持つ。食品の販売を土台に、ビットコインの保有で価値を膨らませようとする形になっている。

ビットコインを会社の資産として大量に持つため、その急落が会社の価値を直に大きく傷つける弱点を抱える。ビットコインを買うために株式や借り入れで資金を集めると、株式の希薄化や負債の負担が重くなる。本業の食品は、利幅が薄く、競争も激しい。食品の堅実さと、ビットコインの激しい値動きという、相反する二つを抱える分、評価が難しい。中国の景気や、暗号資産の規制にも左右される。本業よりビットコインの値動きで株価が振れる。資金繰りが相場に縛られる。

配当を出さず、食品の販売とビットコインの買い増しに重きを置く経営。調理済み食品の製造と販売、ビットコインの取得と保有、資金の調達を進める。アジア食品の販売とビットコインの保有が、運営の中核になっている。

食品の売上と、ビットコインの値段、そして資金の調達に依存する。アジアの調理済み食品の売上が伸びるか、保有するビットコインの値段が上がるか、ビットコインを買い増す資金を調達できるかが、行方を左右する大きな前提になる。