FORR

技術・顧客体験・マーケティングという分野に絞り、製品やベンダーを格付けする独自の枠組みで顧客の意思決定に食い込んできた。総合型の調査会社とは狙う相手が違う。

中心は年契約で更新される調査購読Forrester Decisionsで、社内ではその残高を「CV(契約価値)」という一つの指標で管理する。ここに助言業務とイベント収入が乗り、三つの事業部門を構成する。

景気が冷えたとき企業が真っ先に削る費目の一つが外部調査への支出で、それは更新率の低下として表面化する。安価なAIツールが市場動向をまとめられるほど、独自調査に値札をつける根拠の説明が難しくなる。

自社の生成AIツールを人間のアナリストの分析と組み合わせ、購読の更新率を守りながら事業を組み替えている最中だ。株主還元は後回しにし、資金は立て直しに回している。

企業側の調査・助言予算が保たれ、購読が更新され続けるかどうかが土台になる。生成AIの普及で汎用のAIチャットが代わりを務めるようになれば、専門家の分析に対価を払う理由そのものが薄れる。