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大都市の巨大テーマパークを避け、地方都市に中規模の園を並べて集めた不動産そのものが持ち物になっている。運営から手を引いて賃料を取り、ためたノウハウはソフトとして売るという組み替えは、同じ規模の中国系上場企業ではあまり見ない身の振り方だ。

安徽・湖南・雲南の各省に構えた遊園地5か所を、2024年に福州易邦という同業1社へ10年の長期契約で丸ごと賃貸した。5か所合計の年間賃料は人民元1億元強で、2年目から毎年2%ずつ上がる約定になっている。2025年1月にはチケット販売や会員管理を含む運営ソフト一式を同じ相手へ人民元1500万元で提供する契約も結んだ。

借り手が滞れば、複数の園を一度に抱え直すことになる。6か所目の芒市の園は2023年9月から休業したままで、再開の形は決まっていない。建設業者との和解金は人民元370万元のうち最後の220万元が2026年6月末を期限に残る。2023年末から起こされた株主集団訴訟も、2025年8月の調停を経てなお続いている。

ケイマン籍の持株会社が中国の各社を100%直接持つ形で、VIE契約は使っていない。現場運営を外へ出し、賃料に加えてソフト提供やウェディング撮影・ライトショーの共同事業といった軽い収入を寄せ集める方向へ舵を切っている。

収入の出どころが福州易邦のほぼ1社に集約された。賃料が10年入り続けるかどうかは、この相手が現場で客を集めて払い続けられるかという一点にそのまま置き換わる。