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ガソリンスタンドや洗車、整備という車関連の店舗に特化し、建物の維持費を借り手が負担する長期契約で安定した賃料を得る点が最大の強み。汎用の不動産投資会社が浅く扱う分野に絞り込む。長い歴史で全米に物件を分散し、洗車やコンビニなど比較的電動化の影響の小さい用途も組み合わせた立ち位置にいる。

ガソリンスタンドやコンビニ、洗車場、自動車整備、ドライブスルーの飲食店といった、車に関わる店舗の土地と建物を保有し、運営する事業者に長期で貸して受け取る賃料が収益の柱。建物の維持費や税金は借り手が負担する契約が中心で、安定した賃料が手元に残る。全米の多くの州に物件を分散する。車関連の店舗への長期の賃貸で稼ぐ構造になっている。

電気自動車の普及が進むと、ガソリンスタンドや関連の整備という主力の貸し先の長期需要に構造的な逆風になる。金利の上昇は、安定配当の不動産株の評価を削り、物件取得の費用も押し上げる。景気後退で借り手の店の経営が傾けば、賃料の取りこぼしが増える。少数の大口の借り手への依存も弱点になる。

配当を続けながら、車関連の店舗の優良な物件を選んで買い増す経営。電気自動車の逆風に備え、洗車やコンビニなど影響の小さい用途の比率を高める。借り手との長期の関係を重んじ、自前のリーシングと選別的な買収を組み合わせる方針が特徴になっている。

車関連店舗の景況と、電気自動車の普及、金利水準に依存する。借り手のガソリンスタンドや洗車、整備の店が商売を続けられるか、電気自動車の普及がガソリン関連の需要をどこまで侵食するか、新たな物件を割安に買い増せるか、そして金利が借入と不動産株の評価を圧迫しすぎないかが、業績を左右する大きな前提になる。