IT

IT分野を中心とした調査・助言で最大手の地位を築き、膨大な調査の蓄積と専門家を抱える点が最大の強み。中立的な立場の評価は企業の意思決定に欠かせず、いったん会員になると継続して頼られる。会員制の継続課金という安定した収益構造で、業界の標準的な情報源になっている立ち位置にいる。

企業のIT分野を中心に、技術の動向や製品の比較、経営の課題についての調査レポートと専門家の助言を提供する会員制の収入が収益の柱。企業は年間契約で会員になり、レポートや助言を継続して受け取る。これに、業界向けの会議の開催や、個別のコンサルティングが加わる。会員の継続課金から安定して稼ぐ構造になっている。

景気後退で企業が経費を絞ると、会員契約の更新が鈍り、新規獲得も難しくなる。提供する調査や助言の価値が薄れると、解約が増える。人工知能が情報の整理や助言を肩代わりする動きが、調査・助言サービスの価値を脅かすリスクや、競合との価格競争も、収益の重しになりうる。