景気敏感な事業で、配当も出す会社
数ある人材の派遣の中で、情報技術の専門の人材に大きく特化する点が最大の特徴。クラウドや人工知能、データといった伸びる技術の分野の人材の需要を取り込む。海外の拠点と全米のオフィスを組み合わせ、効率を高める。総合の人材派遣の大手とは異なる、情報技術と経理の専門の人材に特化した中堅の立ち位置にいる。
企業に専門の人材を派遣するのが事業の柱。柱は二つで、売上の大半を占める、情報技術の技術者やコンサルタントを時給の契約で派遣する事業と、経理や財務の専門の人材を派遣する事業からなる。時給での派遣がほとんどで、正社員の紹介はわずか。技術のプロジェクトや、クラウド、人工知能、データの分野の人材の需要を取り込む。派遣した人材の数と単価に応じた報酬で稼ぐ構造になっている。
企業が情報技術への投資を様子見すれば、専門の人材の派遣の需要が一気に冷える弱点を抱える。人工知能による自動化は、長い目では情報技術や事務の人材の需要そのものを減らす恐れがある。人材の派遣には、規模で勝る大手の競合がひしめき、単価と案件の争いが激しい。経理向けの事業の比率が小さく、情報技術の市況に大きく左右される偏りも持つ。
配当を続け、自社株買いでも株主に報いながら、情報技術の専門の人材の派遣に特化する経営。事務の効率化のための社内の仕組みの刷新や、海外の拠点の活用を進める。人工知能による自動化の波と、情報技術の投資の様子見という逆風に向き合いつつ、技術の人材への特化で需要の回復を待つ方針が特徴になっている。
IT雇用と、人材の単価、人工知能の影響に依存する。企業が情報技術のプロジェクトに投資して専門の人材の需要が生まれるか、クラウドや人工知能への移行が人材の需要を後押しするか、派遣の単価を保てるか、そして人工知能による自動化が逆に派遣の需要を奪わないかが、業績を左右する大きな前提になる。
資産 $366M のうち、借金などの負債を引いて株主のものと言えるのは $125M(34%)。
おおむね健全。一部の指標に改善余地
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