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食品スーパーという日常的に通う店を核にした商業施設に特化し、ネット通販に置き換わりにくい集客力を持つ点が強み。生活密着型ゆえ景気の影響を受けにくく、空室になりにくい。人口が伸びる地域に良い立地の物件を構え、賃料の引き上げで価値を高める余地を持つ、商業施設REITの立ち位置にいる。

食品スーパーや日用品店、ディスカウント店を核テナントにした、屋外型の商業施設を所有し、テナントに貸し出す賃料が収益の柱。生活に密着したスーパーなどが集客の軸となり、その周りに飲食やサービスの店が並ぶ。日常的に人が訪れるため空室になりにくい。米国の人口が伸びる地域を中心に物件を構え、安定した賃料収入で稼ぐ構造になっている。

景気後退で小売店の経営が悪化したり、テナントが撤退したりすると、空室が増えて賃料収入が減る。ネット通販の拡大は、一部の小売テナントの需要を細らせる。金利の上昇は、不動産投資信託の借入負担を重くし、株価の重しにもなる。核テナントの不振や、物件の改修費の負担も、収益の重しになりうる。

不動産投資信託として利益の多くを配当で還元しつつ、物件の運営と、賃料の引き上げ、テナント構成の見直しに力を入れる経営。食品スーパー核の日常密着型という強みを生かし、入居率と賃料を高く保ちながら、成長地域の良い立地で安定した賃料収入を伸ばす方針が特徴になっている。

テナントの入居率と、賃料の引き上げ、核テナントの集客力に依存する。食品スーパーなど核テナントが安定して集客できるか、入居率を高く保てるか、契約更新のたびに賃料を上げられるか、そして成長地域で物件を運営できるかが、業績を左右する大きな前提になる。日常使いの需要が収益の土台になる。