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紙の教科書から、授業から確認までを一つにまとめたデジタルの学習の仕組みへ作り替え、繰り返しの収入を積む点が特徴。紙の教材だけを売る会社とは、稼ぎ方が違う。米国の大手教育コンテンツ会社の立ち位置にいる。

教育のコンテンツが事業の柱。米国を中心に、小中高校や、大学、専門の分野に向けて、教材や、学習の仕組みを提供する。かつては紙の教科書が中心だったが、今は、授業の内容や、練習問題、理解度の確認までを一つにまとめた、デジタルの学習の仕組みへと作り替え、その利用料で稼ぐ。デジタルの定額の収入が、すでに収入の過半を占める。長年親しまれた教材の看板と、教育の現場との結びつきを強みとする。教材をデジタルの仕組みに変え、その繰り返しの利用料で稼ぐ形になっている。

教材の採用は、教育の予算や、学校の方針に左右される弱点を抱える。予算が削られれば、教材の更新が後回しにされる。中古の教科書や、無料の学習の手立て、教材を貸し借りする仕組みは、新品の販売を奪う。デジタルへの移行は機会だが、その開発に絶えず費用が要る。人工知能が、学習の内容を自ら生み出せるようになると、教材の価値が問われる恐れもある。多額の借り入れを抱え、その返済の負担も重い。同じ教育の大手との競争もある。利益が採用とデジタル化に左右される。