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経費をテナントが負担するネットリースで、賃料がほぼそのまま残る効率の良さと、長期契約による手間の少なさが強み。多数のテナントと業種に分散させ、一社の不振の影響を抑える。生活に密着した小売・外食の単独店舗を多く持ち、長年にわたり配当を増やしてきた、安定志向の立ち位置にいる。

コンビニや小売店、外食店などが入る単独の店舗物件を所有し、テナントに長期で貸す賃料が収益の柱。特徴は、税金や保険、修繕などの経費をテナント側が負担する契約(ネットリース)で、賃料がほぼそのまま手元に残る。一棟貸しで長期契約のため手間が少なく、安定した賃料を積み上げる。長期賃貸の店舗物件から稼ぐ構造になっている。

景気後退でテナントの小売・外食が経営難に陥ると、賃料の不払いや撤退が起きる。退去された物件を埋め直すのに時間がかかると、収入が途切れる。金利の上昇は、不動産投資信託の借入負担を重くし、株価の重しにもなる。ネット通販による実店舗小売の衰えや、特定の業種への偏りも、収益の重しになりうる。