配当利回りが高く、配当で株主に報いる会社

米国全土をカバーする通信網と、生活インフラとしての安定した月額収入が強み。派手な成長はないが、景気に左右されにくい収入の厚みと、高い配当利回りが投資家を引きつける。
毎月の携帯通信料が収益の大黒柱。これに家庭向けの光回線やインターネット、法人向けの通信サービスが加わる。生活インフラとして繰り返し支払われる月額収入を、安定的に積み上げる構造になっている。
価格競争で契約者を奪われると、もともと薄い成長が一段と鈍る。金利上昇で重い借金の利払いが膨らんだり、設備投資がかさんだりすると、看板である高配当の維持が疑われやすい。
過去の事業拡大の失敗を反省し、本業の通信に集中して借金を減らす立て直しモード。高い配当の維持を重視しつつ、通信網への投資と借入返済のバランスを取る守りの経営が特徴になっている。
米国の携帯契約者の動向と、三社に集約された競争環境に依存する。通信網や周波数への巨額投資と、その資金を支える借入の負担が、配当を守れる余力を左右する前提になる。
資産 $420.2B のうち、借金などの負債を引いて株主のものと言えるのは $126.5B(30%)。
借金と支払い余力は並の水準。大きな不安はない
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