TTD

大手プラットフォームに属さない独立した立場で、広告主の側に立って広告枠を買い付けられる点が最大の強み。特定の媒体に偏らず、データに基づいて最も効果の高い広告枠を選べる。成長する動画配信広告の買い付けに強く、広告主の信頼を集めて扱う広告費を伸ばしてきた立ち位置にいる。

広告主や広告代理店が、ネット、動画配信、音声などの広告枠を、データに基づいて自動で買い付けるためのソフト基盤の利用料が収益の柱。基盤を通じて広告枠を入札・購入してもらい、扱った広告費に応じた手数料を得る。広告主の側に立つ独立した立場で、効果の高い広告の買い付けを支える。広告費の流れを取り込み、その一部を手数料として稼ぐ構造になっている。

景気後退で広告費が絞られると、扱う広告費が減って手数料が落ち込む。広告市場は景気に敏感で、企業が真っ先に削るのが広告費だ。大手プラットフォームが自前の広告基盤を強化する動きや、個人情報の保護強化による広告精度の低下、競争の激化も、収益の重しになりうる。成長への期待が高い分、鈍化に弱い。

配当を出さず、利益を基盤の機能強化と、動画配信広告への対応、データ活用の高度化に振り向ける成長志向の経営。広告主の側に立つ独立した立場を生かし、扱う広告費を増やしながら、成長する動画配信広告を取り込み、データで広告効果を高めて稼ぐ力を伸ばす方針が特徴になっている。

ネット広告費の伸びと、扱う広告費の額、動画配信広告の拡大に依存する。デジタル広告市場が成長するか、広告主がこの基盤を使い続け扱う広告費を増やせるか、動画配信などの新しい広告枠を取り込めるか、そして広告効果を高めるデータの活用で競合に差をつけられるかが、業績を左右する大きな前提になる。