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アプリに通信機能を組み込む基盤で先行し、多くの開発者に使われてきた点が強み。一度サービスに組み込まれると外しにくく、顧客の利用が増えるほど売上も伸びる。膨大なやり取りのデータを、AIを使った顧客対応へ広げられる可能性も持つ。

企業のアプリやサービスに、SMSや音声通話、メールといった通信機能を簡単に組み込めるようにする基盤の利用料が収益の柱。送信したメッセージや通話の量に応じて課金される従量制で、顧客のサービスが広く使われるほど自社の売上も伸びる構造になっている。

景気後退で企業のデジタル投資が絞られると、従量課金ゆえに利用量が減って売上が鈍る。SMSの送信コストの上昇を価格に転嫁しにくく利益率が薄い点や、競合との価格競争も、収益の重しになる。