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マンハッタンの一等地という、世界でも有数の希少な不動産を集中して持つ点が最大の強み。交通の要所や繁華街の優良物件は代えがききにくく、需要が回復する局面では高い賃料を取れる。在宅勤務の逆風の中でも、立地の良いビルは比較的選ばれやすい。一等地への集中という強みと弱みを併せ持つ立ち位置にいる。

ニューヨーク、とくにマンハッタンの一等地に構える大型のオフィスビルや商業施設を、企業やテナントに貸し出す賃料が収益の柱。交通の要所や繁華街の優良物件を集中して持ち、企業のオフィスや店舗から賃料を得る。立地の良さを武器に高い賃料を取る。マンハッタンの一等地の不動産という希少な資産を貸して稼ぐ構造になっている。

在宅勤務の広がりで企業のオフィス需要が縮むと、空室が増え賃料が下がる。オフィスへの逆風は構造的で、立て直しに時間がかかる。金利の上昇は、不動産投資信託の借入負担を重くし、多額の借入を抱える大型オフィスの採算と株価を圧迫する。景気後退によるテナントの撤退も、収益の重しになりうる。

不動産投資信託として利益を配当で還元しつつ、優良物件の価値向上と、空室の埋め直し、財務の管理に力を入れる経営。マンハッタンの一等地という希少な資産を生かし、在宅勤務の逆風に対しては立地の良いビルの競争力で対抗しながら、金利と借入の負担を管理して賃料収入を守る方針が特徴。

オフィスの入居率と、賃料、ニューヨークの景気、金利に依存する。企業がオフィスを借り続けるか、空室を埋め直して入居率を保てるか、賃料を維持・引き上げられるか、そして金利の水準が借入コストや株価にどう影響するかが、業績を左右する大きな前提になる。オフィス需要が収益の土台になる。