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Wells Fargo
米国の個人と中小企業向けで全国に張り巡らせた支店網と預金基盤が強み。長く課されてきた資産上限という重しが外れることで、本来の規模を生かした収益力が戻る余地を持つ。
預金を集めて貸し出す金利差(純金利収入)が収益の柱。これに住宅ローンやクレジットカード、資産運用、法人向け銀行業務などの手数料収入が加わる、伝統的な総合銀行の構造になっている。
景気後退で貸し倒れが増えると、利益が直接削られる。金利が急低下すれば金利差収入が細り、規制対応のコストや新たな不祥事の発覚が、信頼と収益の回復を遅らせるリスクになる。
不祥事後の立て直しとして、コンプライアンス強化と経費削減を進めつつ、自社株買いと増配で株主還元を回復させる姿勢。規制の制約が外れた分を成長へ振り向ける流れにある。
米国の金利水準と景気、特に個人と中小企業の信用状態に強く依存する。過去の不祥事を受けた規制当局の監督下にあり、資産規模の制約が長く事業の前提になってきた。
この会社をどう読むか
Wells Fargoは、米国を代表する大手銀行という顔の裏に、過去の不正口座問題で課された「資産規模の上限」という重しを長く背負ってきた、再生途上の銀行だ。
預金と貸出の金利差で稼ぐ伝統的な総合銀行であること自体は他のメガバンクと変わらないが、この銘柄の読みどころは規制という足かせが外れて本来の収益力が戻るかどうかにある。WFCを見るときは、銀行業としての足元の健全性に加えて、信頼回復と制約解除がどこまで進んだかという「再生の進捗」を重ねて見るとよい。
バランスシート (要約)
資産 $2.15T のうち、借金などの負債を引いて株主のものと言えるのは $181.1B（8%）。
自己資本比率は同業の中央値を下回るが、極端に薄くはない
- 現金・現金同等物$172.6B
- 長期借入金$174.7B
- 短期借入金$18.3B
この判定で見た指標: 自己資本比率。預金や保険の準備金が負債に立つ業態のため、流動比率と D/E は判定に使わず、自己資本比率を同業の中央値と比べています。
収益性 (TTM)
- 売上高
- —
- 売上成長率
- —
- 粗利率
- —
- 営業利益率
- —
- 純利益率
- —
- ROE
- 11.8%
- ROIC
- —
キャッシュフロー (TTM)
- 営業CF
- −$19B
- フリーCF
- —
- 営業CFマージン
- —
- 現金燃焼
- 判定不能
配当
- 配当総額（年間）
- $5.4B
- 配当性向
- 25.5%
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