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一つの巨大発電所を建てるのではなく、電気を使う場所の近くに小さな設備を分散して置く方針を取る。2024年に子会社ごと取得したオンタリオ州70カ所・28.8MWの群れが、その考え方をそのまま形にしている。

太陽光発電所と電池による蓄電設備をカナダと米国で開発し、電力会社と結ぶ長期契約で発電した電気を売るか、開発した案件を売却して対価を得る。オンタリオ州で70カ所・28.8MWの太陽光をすでに運営する。

開発中の案件は許認可や接続手続きでつまずく余地が多く、着工から稼働まで長い年月を要する。金利が上がれば開発資金の調達費用が膨らみ、補助制度が縮小すれば案件の採算そのものが崩れる。

開発した案件を自社で持ち続けるか売却するかをその都度選べるようにして、資金の回転を優先する。カナダと米国の双方で案件を仕込み、片方の制度が変わっても手が止まらない形を保つ。

案件が予定どおり許認可を通り、送電網への接続を確保できるかに開発収益がかかる。電力会社IESOとの契約価格や、カナダ・米国それぞれの再エネ補助制度の継続も採算を左右する。