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家具を売るブランドである以上に、いまは資産の切り売りで生き延びる再建企業としての性格が強い。米ノースカロライナ州の物件やルーマニアの土地、太陽光発電の事業まで手放しており、非中核資産の整理を急いでいる。

稼ぎの柱はソファを中心とした家具の製造販売で、自社ブランドの店舗と提携店、ネット通販を通じて世界で売る。中国の合弁会社からは配当の形で資金も入ってくる。

2025年末の銀行借入は自己資本の244%まで膨らみ、前年の83%から一気に跳ねた。営業損失も630万ユーロから1,880万ユーロへと3倍近くに広がった。過半数株主から無利息の融資枠を得て資金をつないでおり、この支援が細れば計画そのものが揺らぐ。

2025年11月に過半数株主INVEST 2003から最大1,500万ユーロの無利息の融資枠を確保し、そこから引き出した分は増資への振替も見込む。人件費はイタリアの雇用調整制度CIGSで一時的に抑える構えだ。

家具需要そのものより、いまは再建計画がうまく回るかどうかが先にくる。イタリア国内で遊休化した工場2か所の売却、低付加価値の工程の外部委託、太陽光発電6か所の手放しなど、資産を現金に換える算段に頼っている。